なぜ情報商材ビジネスに近づいてはいけないのか?【資産形成には必要ない5つの理由】
理由1. 高額なのに無料または安価な情報と大差がない
情報商材は高額で販売されていますが、実際には無料または安価な情報と大差がありません。
わざわざ数万円、場合によっては数十万円を支払う必要はなく、同じ知識を本や無料のオンラインリソースから得られます。
嘘だと言ってよっ!
今時100%オリジナルなんてニャイよね…。
情報商材の多くは、既存の書籍や無料のYouTube動画、ブログなどから得られる情報をまとめ直しただけのもの。
資産形成や副業、投資の知識は、すでに多くの良書や専門家の発信によって広まっています。情報商材が特別な「秘密のノウハウ」を提供するわけではなく、内容の大部分は既存の情報の焼き直しにすぎません。
たとえば、投資でFIREするための情報商材が3万円で販売されているとします。
この情報の中身
- 金持ち父さん貧乏父さん
- バビロンの大富豪
- ウォール街のランダムウォーカー
このあたりの書籍が元ネタだったりします。どれも数千円で買えます。
「中身は一般的な本に書かれていることと変わらなかった」と後悔したくないなら、高額な情報商材には近づかないようにしましょう。
でも、気になっちゃうのよね。
売り方だけは一流なのがやっかいなんですよ。
無料または安価な情報源を活用すれば、同じ知識をより低コストで得られます。情報商材にお金を使うくらいなら、信頼できる本を読み、自分の力で資産形成を進めましょう。
とはいえ、「情報商材も所詮はビジネス」と頭ではわかっていても、気になるのもわかります。
もしどうしても情報商材を買いたいなら、「情報商材を買ってもよい3つの条件」を満たしているか確認しておいてください。この条件を満たしていれば情報商材に人生を狂わされるリスクを減らせるでしょう。
理由2. 返金保証が機能しない、または条件が厳しすぎる
情報商材の中には「返金保証あり」と謳っているものの、実際には機能しないか、条件が厳しすぎて返金を受けるのがほぼ不可能と言えるものもあるので気をつけましょう。
表面的な「保証」に安心して購入すると、後悔することになります。
私、「保証」って言葉に弱いんだよね…。
誰かに「保証」してもらうことほどハイリスクだったりしますよ!
責任を放棄した末路は悲惨そうニャ!
これは自分が商売していると考えると、簡単に理解できます。
一度手に入れたお金を返すのは嫌なので、返金条件が購入者にとって極めて不利に設定されているケースは少なくありません。これは情報商材に限った話ではありません。
契約は簡単なのに
- 解約が超面倒くさい保険商品
- 解約ページがどこにあるのかわかりにくいクレジットカード
- 解約しようとするとそれとなく脅してくる銀行
情報商材の場合は、こんな条件を満たさないと返金してくれないことがあります。
- すべてのステップを実践し、成果が出なかった場合
- すべてのワークを実施し、かつ証拠として詳細なレポートを提出した場合
結局、「返金保証あり」という言葉は単なるセールストークであり、実際には機能しないことが多いのです。実際に返金できる条件を満たしていても、限られた時間を使うのは筋が良いとは言えません。
情報商材の購入を考える際は、「返金保証」に期待せず、最初から本当に価値のあるものかを慎重に判断しましょう。
「クーリングオフすればいいよね」と考えている人もいるでしょうが、見立てが甘いと言わざるを得ません。
もしあなたが、情報商材をクーリングオフできる条件をスラスラ言えないなら、一度こちらの記事を読んでみてください。危ない橋をわたるリスクを減らせるはずです。








