育休中のお金はいくら準備する？もらえる・減るお金の計算方法と備え方

育休中にもらえるお金の計算方法

育休前に「いくら準備すれば安心か」を知るには、まず育休中にもらえるお金を把握することが大切です。

もらえるお金がわかれば、育休前と比較してどれくらいの収入差になるのかがわかります。

育休中にもらえるお金を計算するには、以下を確認しておきましょう。

それぞれ解説します。

産休・育休でもらえるお金一覧

育休前に準備する金額を正しく計算するには、まず家計に入ってくるお金を把握しましょう。

産休・育休中にもらえる主なお金は、次の4つです。

特に育児休業給付金は、育休中の収入を大きく支える制度です。

月々いくらもらえるのかを計算で割り出せるため、正確な数字をもとに準備できます。

なお、産休中の収入減も気になるかもしれませんが、産休中は、

という理由からそこまでお金が不足することはなく、本格的に準備が必要なのは育休からと考えています。もちろん家庭差はあるので心配な方は産休時期も考慮しておきましょう。

妊娠・出産でもらえる補助金についてはこちらで詳しく解説しているので、「いくらもらえる？」「申請先を知りたい」場合はぜひチェックしてください。

育児休業給付金の計算式

育休中の家計を支える中心となるのが、育児休業給付金です。この金額が分かれば、「育休中にもらえる金額（＝育休前との差額）」が見えてきます。

給付額は、育休前6か月の給与をもとに計算されます。

月給30万円の場合、1年間でもらえる育児休業給付金は約211万円です。

ただし次のような注意点があります。

特に、給付金はすぐには振り込まれないことを覚えておきましょう。口座に振り込まれるのは数ヶ月後になるため、最初の数ヶ月を乗り切るための貯金や備えが重要になるのです。

産後すぐはミルクやおむつ代に加え、ベビーベッド・バウンサー・おもちゃなど次々と出費が増えていきます。

夜中の授乳の合間にスマホで残高を開いて、減っていく数字にため息をつく。備えがないと、これが現実になります。

産後は体も本調子ではない中、24時間体制の育児が始まります。お金の不安まで抱えないよう、育休前のうちに準備しておきましょう。

また、時短勤務中で2人目の育休をとる場合も注意が必要です。

時短勤務で給与が減った状態で2人目の育休に入ると、給付金もその低い給与ベースになるため支給額が減り、家計が圧迫される可能性があります。

逆に、1人目の育休から復帰せず2人目に入れば1人目と同じフルタイム時の給与で計算される場合があるため、2人目の育休は取得するタイミングも重要です。

児童手当の計算式

児童手当は、育児休業給付金ほど金額は大きくありませんが、毎月の育児費に充てることで、実際に準備しておく金額を減らせます。

児童手当は、子どもの年齢や人数などによって支給額が決まります。

たとえば、第1子の場合は次のとおりです。

育休中は、子ども1人につき月額1万5,000円支給されると覚えておけばよいでしょう。

つまり、1年間の育休中に15,000円 × 12 = 18万円もらえることになり、家計を支える心強い収入になります。

育児が始まると赤ちゃんのミルクやオムツ代といった支出が増えますが、そうした支払いに充てる家庭も少なくありません。

もし今回の計算で「備えに余裕がありそう」な場合は、この児童手当を運用に回すのもおすすめです。

たとえば、毎月1万円を年利4％の投資信託で18年間積み立てると、約100万円の運用益が見込め、約316万円になります。

国公立大学の教育費の目安（約250～300万円）に近い金額になるため、大学資金の準備方法の一つとして活用できます。

我が家もこの児童手当を使って教育資金を増やしています。詳しいやり方はこちらでわかりやすく解説しているのでぜひ参考にしてください。