【あなたはいくつ当てはまる？】情報商材で騙される人の7つの特徴と対策を解説！

 インターネットで情報商材を気軽に買えるようになり、利用する人も増えていますが、一方で騙される人も増えています。

近年、独立行政法人国民生活センターや地方自治体のホームページでは、情報商材で騙されないよう強く注意喚起をしており、私たちの身近な問題となっています。

実は情報商材で騙される人には、いくつかのパターンがあります。

もしひとつでも当てはまるなら、あなたも騙されてお金をドブに捨てる可能性があります。

複数に当てはまるなら、被害を受けるリスクが跳ね上がり、悪い大人のカモにされてしまうでしょう。

そこで今回は消費者庁や国民生活センターのホームページなどを徹底的にリサーチして、実際に情報商材を購入した私が騙されやすい人の特徴と対策について解説します。

この記事を読めば、情報商材のおいしい儲け話にお金をつぎ込み、アッという間に溶かしてしまう悲劇を避けやすくなります。

ぜひ最後まで読んで、悪い大人たちに騙されず、より多くのお金を手に入れて豊かな人生を歩む知識を手に入れてください。

【今更聞けない】情報商材で騙される人の7つの特徴

情報商材には、購入するまでコンテンツが確認できないブラックボックスの一面があり、詐欺師はこれを利用してコマーシャルの内容と提供するコンテンツが異なるなどのトラップをしかけます。

このような罠にかからないように、騙されやすい人の特徴を把握しましょう。

騙されやすい人の特徴は以下の7つです。

1.金額が高い情報ほど価値があると思っている

「金額が高ければ、それだけ世間に知られていない有益な稼げるノウハウが手に入る」

この思考の人は、情報商材で騙されてしまいます。

お金をがっぽり稼げる秘匿性の高い情報を商品として販売するのは、高確率で詐欺だからです。

実際にLINEで特定の人だけに「だれでも1日当たり数万円を稼ぐことができる」と勧誘し、中身のない高額な情報商材を販売していた詐欺事例があります。

本当にがっぽり稼げる情報があるのならわざわざ販売せず、情報を独占して自分ひとりだけ勝ち組になろうとするでしょう。

うまい話しほど騙される確率が高いと考え、警戒しましょう。

【絶対やるな！】ネットワークビジネス（MLM）の副業は何が悪い？知らないとハマる落とし穴

2.情報の裏取りをしない

『情報商材で得られる効果』の根拠データや口コミを偽る情報商材詐欺があるため、データや口コミをそのまま信じてしまう人は騙されるリスクが高いです。

本当は成果を出した人なんていないのに、人を雇って「この情報商材を買って実践したら成功しました！」と演じてもらう手法を用いる詐欺師もいます。

実際の詐欺の事例で、サクラを雇い『商品を購入して簡単に稼げたアピールをしてもらうインタビュー動画』を撮影し、情報商材を販売していた例もあります。

詐欺が少しでも疑われる商品には、コマーシャルが謳うようなメリットがあるのか、購入者の生の声を調べるなど情報の裏取りが必要です。

3.楽にお金を得ようとする

楽にお金を得たい気持ちが強い人は、詐欺師が大好きなターゲット。

「楽してお金を得られる情報商材ありますよ！」と魅惑のコマーシャルで欲望をかきたて、情報商材を購入するように誘います。

実際の詐欺事例では以下のような売り文句が使われています。

楽にお金を得たい気持ちは非常にわかります…。

しかしこのようなキャッチ―なフレーズは詐欺の確率が非常に高いため、罠にひっかからないように注意しましょう。

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4.相場を知らない

ノウハウを習得する費用の相場を知らずに、情報商材を購入してしまう人はカモにされてしまうでしょう。

私の友人は最近引っ越しをしましたが、見積を一社からしか取っておらず「料金が高いな…」と感じながらも払ってしまったそうです。

後から調べるとぼったくり料金で有名な悪質な業者で、騙された友人はひどく後悔していました…。

これは情報商材でも同じ。

お金を払って受けられるサービスの相場を知らないと、カモにされてしまいます。

特に情報商材は、「だれでも月30時間作業すれば1万円稼げる」を「だれでも簡単に月1万稼げる！」のように、『モノの見方』を都合のよいように矯正してくるので、気をつけましょう。

5.トレンドを把握していない

稼ぐ系の情報商材の場合、ノウハウが今の環境でも通じるかを検討しない人は騙されます。

たとえば簿記資格の参考書は、試験のトレンドなどが変わるため1年に1度改訂されるテキストがほとんど。

リユースショップに行くと、古い情報になってしまった過去のテキストほど、安く売られています。

このようにトレンドが変わり、価値が下がる情報もあります。

同じように数年前に販売された情報商材のノウハウは、現在でも通用するでしょうか…？

十分に検討しないと、アップデートがされていない価値のない情報を高く購入させられる可能性があります。

6.判断力が低下している

判断力が低下している人、特に経済的なプレッシャーを感じている人は、心理的視野狭窄の状態に陥っており、簡単に騙されてしまいます。

非常に恐ろしいことに、この状態になると他にも選択肢はあるのに、ひとつの選択肢しか見えなくなってしまいます…

以下のような方は経済的プレッシャーから、「だれでも簡単に稼げる情報あります！」と情報商材のニンジンが目の前にぶら下げられると、このニンジンしか見えなくなってしまいます。

自分の判断力を過信せず、正常な判断ができるまで購入を控えるなどの対応が必要です。

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7.SNSのヘビーユーザー

SNSでは高額な情報商材を購入させる詐欺が横行しており、利用頻度の高いヘビーユーザーは、詐欺に遭遇しお金を失うリスクが高いでしょう。

詐欺師はSNS投稿で煌びやかなライフスタイルを見せつけ「ビジネスで儲けた成功者」感をアピール。

憧れを抱いて「いいね」などリアクションしたユーザーにメッセージを送り「私のように楽をして稼げる方法がある。○○円であなただけに売ります」などと勧誘します。

消費者庁が公表している資料によると、SNS関連の情報商材相談件数は20歳代が多く、2026年の211件から2020年は1,335件と4年で6倍以上に増えています。

【実話】これからの資産運用の結果を左右するリスクとリターンの極意

【誰でもできる】情報商材で騙されないようにする3つの方法

この3つの方法で、情報商材に騙されてお金をドブに捨てるリスクを回避しましょう。

順番に解説します。

1.消費者庁が公表している詐欺事例に類似していないか調査する

情報商材で騙されないためには、同じような詐欺が発生していないかを確認するのが重要です。

消費者庁は国民を守るため苦情や相談が多い情報商材について、以下の法律で定められている権限を用いて違法性がないか調査を行い、ホームページ上で公表し注意喚起しています。

消費者安全法

第六章　消費者被害の発生又は拡大の防止のための措置

（報告、立入調査等）

第四十五条　内閣総理大臣は、この法律の施行に必要な限度において、事業者に対し、必要な報告を求め、その職員に、当該事業者の事務所、事業所その他その事業を行う場所に立ち入り、必要な調査若しくは質問をさせ、又は調査に必要な限度において当該事業者の供給する物品を集取させることができる。ただし、物品を集取させるときは、時価によってその対価を支払わなければならない。

消費者安全法 | e-Gov法令検索

消費者庁のインフォメーションは、詐欺にひっかからないための有益な情報ですので、ぜひチェックしてください！

2.特定商取引法に定められた記載があるか調べる

情報商材のホームページに、特定商取引法に定められた記載があるか確認しましょう。

特定商取引法とは、通信販売などトラブルが起こりやすい取引から購入者を守る法律。

これにより下記の情報などを公開することが、業者に義務付けられています。

住所がわかったら、Google Mapsで入居しているビルの外観をチェックしましょう。

このような可能性もあります。

3.無料や少額の情報をエサに連絡を取らせようとしていないか確認する

情報商材詐欺の中には無料や少額の情報をエサに、高額な契約を強引に迫る手口があります。

手口の流れは以下のとおりです。

パターンを知り、展開が予測できると、お金を騙し取られるリスクを減らせます。

【必見】情報商材で騙されてしまった時の2つの対処法

人間ですからどんなに気をつけていても、騙されてしまうことはあります。

しかし騙されたときの対処法を把握しておけば、いざという時にも安心です。

順に解説します。

1.販売者に問い合わせる

まずは泣き寝入りせず、業者に返金を申し込むのが大切。

しかし詐欺師は騙されたあなたのことを『操りやすいカモ』としか見ていないので、以下のように制度や公的機関を盾にして問い合わせましょう。

2.消費生活センターや弁護士に相談する

販売者に問い合わせても解決しない、そんな時は消費生活センターや弁護士に相談しましょう。

消費生活センターへの相談がおすすめの人は以下のとおり。

しかし、消費生活センターは訴訟で返金させるなど強制的な手段は使えないので注意しましょう。

弁護士であれば費用はかかりますが、法のプロに返金までの具体的な手段を相談できます。

被害額や予算に応じて、使い分けましょう。

お金に困らなくなる考え方を身につける方法【無料あり】

「この情報商材はもしかしたら中身がないかもしれない…」と思っていても、つい財布の紐が緩くなってしまう人は少なくありません。

しかし、繰り返しになりますが、近年、独立行政法人国民生活センターや地方自治体のホームページでは、情報商材に騙されないよう強く注意喚起をしています。次に騙されるのは、あなたかもしれません。

ここでは、あなたの成長したいという思いを踏みにじってお金を奪っていく悪い大人たちから身を守るのに役立つコンテンツを紹介します。

社会にはびこる悪い大人たちがしかける罠にハマることさえ回避できるだけでも、お金に困らなくなる人生を歩める確率はグッと上がります。

順番に紹介します。

悩む力ー天才にすら勝てる考え方「クリティカル・シンキング」

情報商材が、これほどまでに問題になるのは、情報を受け取る人の物の見方を都合の良いように捻じ曲げるからです。

ある意味では、洗脳と言えます。

情報商材を売りつけて、あなたからお金を巻き上げようとしている悪い大人たちにとっては、本当に稼げる情報など提供する必要はありません。

ただ、稼げる情報があると信じ込ませるだけでいいんです。

騙されないためには、物事を複数の視点から分析する思考の技術「クリティカル・シンキング」を身につけるのが近道です。

クリティカル・シンキングを身につければ、嘘を見破れるようになります。

無料で見れるサンプル部分だけでも、かなり面白くて役に立つ内容なので、ぜひ読んでみてください。

地に足をつけて生きろ！ 加速文化の重圧に対抗する7つの方法

自己啓発を売りにする人たちもお金を巻き上げる悪魔的天才です。

変化の早い現代で、置いてけぼりにされないために「もっとがんばらないと！」と自分にムチを打つ人は少なくありません。

そこで登場するのが自己啓発を専門としたコーチなる人たち。

彼らはこんな言葉で、成功に導こうとします。

一見すると、至極真っ当な意見に聞こえますが、筆者のスヴェン・ブリンクマンはこのように否定します。

耳障りの良い言葉が飛び交う自己啓発の世界とは真逆の言葉のオンパレードです。

「自己啓発ってもしかして意味ないかも」と薄々感じている人はこの本を読んで自己啓発の沼から抜け出しましょう。

無料で見れるサンプル部分だけでも、かなり面白くて役に立つ内容なので、ぜひ読んでみてください。

キャッチ・ミー・イフ・ユー・キャン

中身のないゴミのような情報商材を売りつける悪い大人たちと詐欺師は同じテクニックを使って人を操ります。

彼らが人を騙すときに使うテクニックを知っていれば、「もしかしてこの人は自分を騙そうとしてるかも」と警戒できるでしょう。

逆に言えば、悪質な情報商材屋や詐欺師たちのやり口を知らなければ、コロッと騙される恐れがあります。

キャッチ・ミー・イフ・ユー・キャンは実在の天才少年詐欺師を描いた作品です。

レオナルド・ディカプリオ演じる主人公のフランクは、両親の愛情を受けて素直な青年でした。しかし、父親の事業が立ち行かなくなり、母は父の友人と浮気し、フランクは家を飛び出します。

「金さえあれば、幸せな日々は続いていたはずなのに…」と思ったフランクは恐るべき手法で詐欺を働きます。

実在した天才詐欺師の物語を通じて「お金との適度な距離感」を学べるでしょう。

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※本ページの情報は2023年10月時点のものです。最新の配信状況は、公式サイトでご確認ください。