【あなたはいくつ当てはまる？】情報商材で騙される人の7つの特徴と対策を解説！

【誰でもできる】情報商材で騙されないようにする3つの方法

SNSやAIの登場は私たちの生活を便利にしてくれる一方で、ゴミのような情報商材を売る悪い大人たちの武器にもなっています。

ここでは、情報商材で騙されないようにする3つの方法を解説します。情報商材に騙されて稼いだお金を横取りされないように活用してください。

順番に解説します。

1.消費者庁が公表している詐欺事例に類似していないか調査する

情報商材詐欺に騙されたくないなら、まず 消費者庁のホームページ をチェックしましょう！

詐欺の手口は年々巧妙になっていますが、多くは過去に発生したものと似たパターンです。だからこそ、事前に情報を得ることで被害を防ぐことができます。

例えば、消費者庁が警告している情報商材には、こんなものがあります。

消費者庁は、違法性のある情報商材を調査し、注意喚起のために公表しています。これを知っているだけで、詐欺に引っかかるリスクが激減します。

消費者安全法

第六章　消費者被害の発生又は拡大の防止のための措置

（報告、立入調査等）

第四十五条　内閣総理大臣は、この法律の施行に必要な限度において、事業者に対し、必要な報告を求め、その職員に、当該事業者の事務所、事業所その他その事業を行う場所に立ち入り、必要な調査若しくは質問をさせ、又は調査に必要な限度において当該事業者の供給する物品を集取させることができる。ただし、物品を集取させるときは、時価によってその対価を支払わなければならない。

消費者安全法 | e-Gov法令検索

こいん

役所は敵だと思ってたわ。

たいし先生

ケース・バイ・ケースですよ！

大切なのは 事前に知ること。たった1つの行動で、あなたの大切なお金を守れます。

余談ですが、投資詐欺で使われるパターンも過去からずっと同じです。このパターンさえ知っていれば「ああ、これ詐欺だな」と気づきやすくなります。詳しく解説した記事も用意したので、参考にしてみてください。

2.特定商取引法に定められた記載があるか調べる

情報商材を購入する前に、販売業者が信頼できるかを必ず確認しましょう。

こいん

それができれば苦労しないわよ！

たいし先生

情報商材屋の実態を暴く方法はありますよ！

特定商取引法という法律があり、消費者を守るために業者は事業者名や住所などの情報を公開する義務があります。しかし、一部の悪質業者はこれを守らず、詐欺まがいの商材を販売していることがあります。

販売サイトの「特定商取引法に基づく表記」を確認し、以下の情報が明記されているかチェックしてください。

さらに、住所が記載されていたらGoogle Mapsで検索し、建物の外観を確認しましょう。

例えば、以下のような場合は注意が必要です。

購入前のひと手間で、詐欺被害を防げます。少しでも不審な点があれば、慎重に判断しましょう。

3.無料や少額の情報をエサに連絡を取らせようとしていないか確認する

詐欺業者は、まずあなたを信じ込ませるために無料や少額の商品を用意し、その後、より高額な契約を迫ることがあります。

たとえば、「この情報だけで月10万円稼げる！」という言葉につられて少額の情報商材を購入。しかし、実際には稼げず、問い合わせると「追加契約すれば成功できる」と強く勧められます。多くの人が「今まで払った分を取り戻したい」と思い、高額な契約を結んでしまいます。

お金を払うと音信不通。

こいん

まんまと騙されてる！ププーッ！

たいし先生

笑い事じゃありませんよ！人の心の隙間につけ込んだ悪質な手口です！

悪質な詐欺まがいの情報商材を販売する手口を知っておけば、もし仮にターゲットにされても冷静に判断し、詐欺に巻き込まれるリスクを減らせます。

もちろん一番有効なのは、「簡単に稼げる」なんて話はないと肝に銘じることです。

ぽち

ニャイとわかってれば、無駄な時間とお金を使わなくて済むニャ！