保険会社が絶対に教えてくれない貯蓄型保険の罠とは?【貯蓄は貯蓄!投資は投資!】
保険会社が教えてくれない貯蓄型保険の不都合な事実

ここでは保険会社が語ることのない貯蓄型保険の不都合な事実を解説します。
本当の話ですが、貯蓄型保険は次の2つの粗悪商品の組み合わせです。
- 手数料が高く、ちっともお金が増えない投資信託
- 手数料が高く、保障が薄い保険商品
手数料が高いだけで価値のないものを買っていてお金が貯まるわけがありません。
順番に解説します。
貯蓄型保険の中身①:手数料が高く、ちっともお金が増えない投資信託
貯蓄型保険の中身の1つは「パフォーマンスが低すぎる投資信託」です。
- 解約時や満期時にまとまったお金が手元に残る
- 長期的に考えると銀行に預けておくより良い
このようなセールストークやキャッチコピーで超低金利な銀行預金にうんざりしている人を囲い込もうとします。
銀行よりお得ならいいじゃない!
銀行はお金を増やすために使うものじゃありませんよ!
銀行預金なら今日預けた100万円は明日も100万円ですし、ずっと100万円です。
ところが貯蓄型保険は「貯蓄」と謳っているにもかかわらず、加入した瞬間に元本割れを起こし、元本が回復するまでに10数年を要することもあります。
貯蓄の面では銀行預金に劣っています。投資の面でも最悪です。
「元本を回復するまでに10数年かかり、30年後にようやく115%になる」ような投資信託にお金を払う価値はありません。
なぜならS&P500などの指数に連動する優良かつ伝統的なインデックス投資ならば20年も投資すれば年平均で+6〜+17%のリターンと言われているためです。しかも優良なインデックスファンドなら手数料は格安です。
毎年プラスのパフォーマンスなんて神!
あくまで20年の投資期間を確保して振り返った場合です!最低でも15年は確保しないと年平均リターンがマイナスになることもあるんですよ!
さて、ここで「72の法則」を使って優良な投資信託で運用した場合をシミュレーションをします。
72の法則とは
元本を2倍にする場合のおおよその投資期間を割り出す法則。
計算は以下のとおり。
72 ÷ 運用利回り(%) = 投資期間(年数)
低く見積もって運用利回り+6%の場合で計算すると以下のとおり。
72 ÷ 6(%) =12(年数)
驚くべきことに12年で元本が倍になる計算です。あくまで概算ですし12年という投資期間では下振れすることも考えられますが、30年かけて115%になるような貯蓄型保険とは比べ物にならないパフォーマンスであることは明らかです。
さらに悲しいお知らせです。
30年で15%しかお金が増えないような貯蓄型保険では「インフレリスク」「増税」「社会保険料負担増」には太刀打ちできません。表面上はお金は増えますが、実質的には目減りしていることも…。
金融庁の「外貨建て保険について」によると以下のとおり。
- 外貨建て保険は、円建ての貯蓄性保険と比べ、顧客に為替リスクを負わせているという特性がある。顧客がその為替リスクをはじめとする商品内容を理解した上で、自らのニーズに合致した商品と考えているのかとの問題意識を有しているところ。
- 例えば、苦情の内容をみると、為替リスクや元本割れの説明を受けなかったという苦情が多数寄せられていることからも、顧客がそのような商品内容を十分に理解した上で選んだとは必ずしも言えないケースもあるのでないか。
貯蓄型保険の中身②:手数料が高く、保障の薄い保険商品
貯蓄型保険のもう1つの中身は「手数料が高く、保障の薄い保険商品」です。
例えば毎月3万円も払っているのに、死亡保障はたったの1,000万円という商品も珍しくありません。
1,000万円では配偶者だけならともかく、お子さんがいる場合はまず足りないでしょう。
| 2021(令和3)年 | 2018(平成30)年 | |
| 年間必要額 | 327万円 | 327万円 |
| 必要年数 | 17.1年 | 16.7年 |
| 総額 | 5,691万円 | 5,558万円 |
こちらは生命保険文化センターの「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」の141ページの内容を抜粋したものです。
全然足りないじゃない!
しかも高い保険料のせいで十分な貯蓄もない恐れもあるんです…
残された家族を守るための保険だったはずが、重たい足かせになりかねません。本末転倒ではないでしょうか?
その民間の医療保険無駄かも?保険を見直して保険貧乏から脱出しよう!でも解説しましたが、日本の公的保険は死角が少なく、民間の保険が出る幕は非常に限られています。
とはいえ、公的保険のスペックはあまり知られていないので次のように考える人も少なくありません。
貯蓄が保険なら、
- 計画的に貯金できる!
- 子どもの学費を積み立てられる!
- 老後2,000万問題対策になる!
もし、こんなことを考えているなら、お金で苦労する確率が跳ね上がるでしょう…。








