税制改正によりiDeCoは継続するべき！？おすすめの投資戦略を解説！

こいん

節税になるし、年金代わりにもなるからiDeCoは始めた方がいいんだって！

ぽち

ならiDeCo、絶対やったほういいニャ！

私は新入社員のころ、先輩にこんな風に勧められてiDeCoを始めました。

コツコツと投資を続けて1年がたったある日。たまたま運用状況を見ると、何もしなくても20%も運用益が出ていて「投資は怖かったけど、初めてよかった！iDeCo最高じゃん！」と喜んだことは今でも忘れません。

「このまま投資を続ければ、老後2,000万円問題も怖くないぞ！」と感じましたが、お金の勉強をしていくとiDeCoのデメリットに気づいたのです。

「65歳にならないと引き出せないから、子どもの教育資金とかには使えないじゃん。」

それでも、「iDeCoは節税になるし、老後資金で使うから途中で引き出せなくても問題ない」とiDeCoのメリットを探し、デメリットから目を背けていました。

ところが、2025年3月にiDeCoが改正されて事態はさらに悪化！

「もう年金代わりだから大丈夫」なんて、悠長なことは言っていられなくなりました。

さらに、第一子が生まれて出費が増えたので、もはや金銭的な余裕はありません。

「生活を我慢してまでiDeCoを続けるべきなのかな？」

この記事では、新NISA歴7年で187万円の運用益が出ている私が、「なぜiDeCoを辞めようと思い始めたのか？」と「iDeCoの改正後にとるべき投資戦略」について解説します。

• 「すでにiDeCoに投資しているけど、自分は大丈夫かな？」
• 「ちょうどiDeCoを勧められたけど、始めるべきじゃないのかな？」
• 「iDeCoってよくわからないけど、始めるべきか知りたい！」

このように不安を感じている人は、ぜひ最後まで読んでください。きっと、これからの投資戦略の参考になるでしょう。

iDeCo改正により一時金を受取る際の優遇制度が厳しくなった　

iDeCoは老後資金を作るために国が推進している制度です。

「こんなメリットがあるなら絶対にiDeCoやらないと損じゃん」と思い、私は新卒のころから毎月15,000円を積み立てていました。

しかし、2025年3月に退職所得控除の適用ルールが5年から10年へと改正されたことによって、iDeCoから資金を引き出す際に税金がかかる可能性が出てきました。

退職所得控除とは、退職金やiDeCoを一時金として受け取る際に勤続年数に応じて控除を受けられる制度のことです。

つまり、会社員として40年働いた場合は、

800万円＋70万円×（40年-20年）＝2,200万円

2,200万円もの金額が非課税対象になります。

従来の5年ルールでは、60歳に退職金を受け取った場合、65歳以降であればiDeCoを一時金として引き出してもどちらにも退職所得控除が適用されました。

しかし、今回のiDeCo改正で10年ルールとなったことで、iDeCoを一時金として引き出す場合、70歳以降でなければ退職所得控除を受けられなくなったのです。

では、iDeCo改正によりどれくらい税金がかかるようになったのでしょうか？以下の条件でシミュレーションしてみました。

この場合、課税対象額と税額は以下の通りです。

iDeCoの改正により一時金として受け取る際の税金が95万円も増えたのです。