「お金がないと結婚できない」は本当?年収・貯金のリアルと今からできる具体策
結婚にかかる平均費用はいくら?
結婚に関する費用(婚約・挙式・披露宴・新婚旅行など)の総額は平均で約450万円前後とされています。
これを聞いて不安になる人も多いでしょう。
たしかに平均額だけを見ると高額に感じますが、実際にはそのまま自己負担になるわけではありません。
なぜなら、結婚費用は「誰もが同じだけ払う固定費」ではなく、ご祝儀や親の援助、そして内容の選び方によって大きく変わるからです。
リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、婚約から新婚旅行までの主な費用の目安は次のとおりです。
- 結納:約44万円
- 婚約指輪:約40万円
- 結婚指輪(2人分):約30万円
- 挙式・披露宴:約340万円
- 新婚旅行:約60万〜70万円
総額の平均は約450万円前後になります。
この金額だけを見ると、「結婚はお金がかかる」「自分には無理だ…」と考えてしまうでしょう。
しかし、本当に全て必要でしょうか?
たとえば、
- 結納をしない
- 婚約指輪を省く
- 結婚式を小規模にする
- 新婚旅行の時期をずらす
これらはすべて我が家でやったことです。ご祝儀などを差し引いた自己負担は約100万円ほどで、1人あたり50万円程度の準備で済みました。
また、7割以上のカップルが親や親族からの援助を受けているというデータ(リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査」)があります。
平均額は約170万円となっており、親世代からのバックアップを受けて新生活をスタートさせるケースは決して珍しくありません。
そもそも、結婚は婚姻届を一枚出せばできるので、どんなイベントをいくらでやるか次第で結婚費用は最低0円にまで引き下げ可能なのです。
貯金ゼロでも結婚している人はどれくらいいる?
結婚する人の多くは「十分な貯金がある状態」で結婚しているわけではありません。
リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査」によると、結婚時の貯蓄額は半数以上が200万円未満です。
- 0〜100万円:30%
- 101〜200万円:21%
また、貯金ゼロで結婚した女性は約半数という調査(PLACOLE WEDDING調査)もあります。
これは、結婚するには必ずしも結婚時の貯金額は重要ではなく、
- ご祝儀や親の援助
- 結婚式やイベントの規模の調整
- 結婚後に2人で貯金する
このようにどうやりくりするかで実現できるものなのです。
もちろん、貯金が多いほど安心なのは事実です。ただ、貯金額だけを理由に結婚を先延ばしにすると、年齢やタイミングを逃す可能性もあります。
私は30代で結婚・出産しましたが、体力のある20代で産んでおきたかったですから。
実際に、結婚後に収入や貯金を増やしていく夫婦もたくさんいます。
結婚前の貯金額は「必須条件」ではなく安心材料の一つにすぎないと考えておきましょう。
結婚すると家計はどう変わる?独身との家計比較
結婚すると出費が増えると思われがちですが、実際には生活費が下がるケースも少なくありません。
なぜなら、2人で共同生活を送ることで、一人ひとりの生活コストが効率的になるからです。
- 家賃:1世帯分に集約
- 光熱費:基本料金が一本化
- 通信費:1人分の回線を共有
- 食費・日用品費:まとめ買いで単価低下
このように固定費が一本化されることで、支出の効率が上がります。
総務省の家計調査報告(2024年)でも、1人暮らし世帯より2人世帯のほうが1人あたり支出は低くなる傾向が確認されています。
- 独身世帯:平均17万円
- 2人以上の世帯:平均30万円 → 1人あたり約15万円
つまり、結婚すると1人あたり約2万円ほど支出が下がる計算になります。
特に影響が大きいのは家賃です。
ワンルーム2部屋より、2人暮らし向け住宅1部屋のほうが1人あたりの負担が下がるケースが多く、可処分所得が増えます。
我が家の場合、家事を分担できるので外食や時短サービスへの依存が減り、結果的に出費が減る効果もありましたよ!
もちろん、子どもが生まれれば支出は増えます。でも夫婦2人の期間は、独身時代より貯金しやすいボーナスタイムといえるでしょう。








