転職エージェントとの年収交渉で必須の事前準備とは?NG行為とベストな交渉タイミングも解説！

転職エージェントとの年収交渉に向けてするべき事前準備 5選

転職エージェントの企業に対する年収交渉が成功するかどうかは、事前準備にかかっているといっても過言ではありません。

事前準備がしっかりできていれば、理想の転職を勝ち取れる可能性がグンと上がります。

ここでは、年収交渉に欠かせない５つの事前準備を紹介します。

１つずつ解説していきます。

年収交渉の事前準備①：自身の市場価値と企業の給与レンジを把握する

まずは「自分の市場価値」と「転職先の給与レンジ」を正確に把握しましょう。

この認識がズレてしまうと、「採用したいけどオファーできる年収ではない」というミスマッチが起きてしまうからです。

しかし、自分の市場価値を理解している人はほとんどいないでしょう。その場合は、まず転職エージェントに自分のスキルを伝えて、市場価値を把握してください。

同時に、応募先の企業が提示できる年収の限界（給与レンジ）を把握することも欠かせません。

この時活躍するのが以下の口コミサイトです。

現役社員や過去に働いていた人の実際の声が見れるので、応募先の給与レンジをよりイメージできるでしょう。

年収交渉の事前準備②：希望年収の根拠をそろえる

希望年収で着地するためにも、企業にとって納得感のある根拠が必要です。

そこで重要なのが、以下の2点です。

年収交渉で最も強い交渉力を持つのが、他社からのオファー金額です。

もし企業があなたのことを本気で採用したいと思っていたら、年収交渉に応じて提示金額よりも高い年収を提示するでしょう。

「年収交渉をすると企業に不信感を与えてしまわないか？」と不安に感じるかもしれませんが、以下のように伝えると不信感を与えることはないので安心してください。

「自分の経験をどのように生かせるか」や「企業が採用するメリット」も立派な交渉材料です。

例えば、自分の経験を伝える際は以下のように伝えるとよいでしょう。

企業が採用するメリットを強調したいなら、このように伝えると採用担当者もイメージがわくはずです。

論理的に企業に採用するメリットがあることを伝えると、希望年収に近い金額で内定をもらえる可能性が高まります。

年収交渉の事前準備③：最低希望額と理想額を設定する

転職活動を始める前に、年収の最低ラインと理想金額を決めておきましょう。

希望条件を伝え損ねると、「とりあえず転職してくれたらいいや」と考える悪質なエージェントから年収の低い求人ばかり紹介されるリスクがあるからです。

「〇万円以下なら転職しません」とはっきり伝えると、転職エージェントも企業との年収交渉に真剣に取り組むでしょう。

実際に、私は年収交渉をしたことで、前職から年収は下がりましたが企業が提示できる上限金額を勝ち取りました。

さらに、年収ダウンを受け入れる代わりに

労働条件の改善に努めた結果、妻や子どもとの時間をたっぷり確保できるようになりました。

前職では、クリスマスも年末年始も関係ありませんでした。しかし、転職後はイベント事を家族全員で満喫できるようになり、子どものサンタ姿をこの目で拝むことができました。

夫・父親として転職して大正解だったと胸を張って言えます。

もし転職活動で年収を上げたいなら、必ず転職エージェントに希望年収を伝えましょう。

年収交渉の事前準備④：業界特化・ハイクラスの転職エージェントを選ぶ

「リクルートやdodaなどの大手の転職エージェントは求人数も多いし、これだけで十分」私も同じように考えていましたが、この考えは改めてください。

確かに、大手の転職エージェントは求人数が多いですが、年収交渉の観点でいうと

を併用することがおすすめです。

業界特化エージェントは、スキルに応じた適正な年収相場を把握しています。

転職者のスキルと企業の課題を結び付けて、企業からより高い年収オファーを引き出すことも可能です。

ハイクラスの転職エージェントは、扱っている求人の年収が高いため、交渉をしなくても現職以上の年収を狙える可能性が高いです。

大手エージェントで幅広い求人に応募して年収交渉できる材料を集めつつ、特化エージェントでより高い年収を目指すのも一つの手です。

年収交渉の事前準備⑤：福利厚生を確認しておく

福利厚生も立派な交渉材料なので、年収交渉時の武器として活用しましょう。

私の場合、前職では月5.5万円ほどの家賃補助が出ていました。つまり、給与とは別に66万円もの年収があったのと同じです。

この66万円を考慮せずに年収交渉をしてしまうと、「額面は増えたはずなのに、なぜか生活が苦しくなっている」と原因が分からずに後悔することになるでしょう。

家賃補助は賃貸の人だけが利用でき、マイホームを購入すると適用されなくなるケースもあるため、転職先の福利厚生は必ず確認しておきましょう。

実際に私は、転職後半年でマイホームを購入したため、家賃補助がなくなり収入が20万円ほど減ってしまいました。

今後のライフプランを考えて、福利厚生がどれほど年収に影響を与えるかを計算してみるといいでしょう。